自然災害は常に隣り合わせ

どこの地域より多くの自然災害が発生する国、日本。日本国内に居住するということは、自然災害と隣り合わせであると言うことが言えます。一日の半分近くは居住し家族と過ごすご自宅と言えども災害に遭遇すると、どのような事態に発展するか測り知れませんので、ご自宅の災害に対する防災・減災のための強固な家作りへの対策は大切なテーマであると言えます。

自然災害は何を指すのか

東日本大震災

基本的なことですが自然災害は何を指すのでしょうか。
例えば日本の災害対策基本法では災害を「暴風、竜巻、豪雨、豪雪、洪水、崖崩れ、土石流、高潮、地震、津波、噴火、地滑りその他の異常な自然現象又は大規模な火事若しくは爆発その他その及ぼす被害の程度においてこれらに類する政令で定める原因により生ずる被害」(第2条第1項、2015年7月時点)と定義しています。
ほぼ、どの自然災害もみなさんのご自宅で起こりうる災害と言えます。

建築時に守らないとならない法律

現在、国内で建物を建築する時は建築基準法という法律に従い、着工前の建築確認申請~建築確認や、着工後の中間検査、完了検査などが建築基準法で定められています。
建築基準法には耐震性能や耐火性能などのルールが明確に決められており、建築確認申請で厳密に審査されますので、いまや耐震性や耐火性能はどの住宅メーカーや工務店においても法律に従った設計施工が義務となっています。

 

住宅の耐震性能は

写真提供:神戸市

現在着工される新築住宅の主な構造は「木造」「鉄骨造」「RC造」の3種類です。
それぞれに特徴がありますが、すべての新築住宅は1981年に改正さた建築基準法により新耐震基準が設けられ、地域の自治体で認可され、さらに中間検査、完了検査を受けるという厳しい審査を経て完成されます。

そもそも耐震基準をクリアしないと建築が認めらないため、住宅メーカー各社では耐震性の技術開発が盛んに行われており、今や耐震性は住宅には無くてはならない性能のひとつとなっています。そのためすべての新築住宅は「新耐震基準」をクリアした住宅ですので、通常の大地震での安全性は確保されています。

災害は地震だけでなく水害・火災の観点からも

写真提供:神戸市

前述の通り国内での自然災害は地震だけでなく、火災や台風や豪雨からの水害(洪水、浸水、冠水、(水を原因とした)土石流、山崩れ、崖崩れなど)に加え、東日本大震災でも記憶に新しい「津波災害」などの観点からの家作りも地域によっては大切なファクターになります。

例えば北海道など寒冷地では積雪対策と断熱性能を重視、また沖縄県では強烈な台風がシーズン中に何度も襲われることを考慮しRC造の家が主流など国内でも気候風土で様々な特徴が見られます。

首都圏においても近年の水害被害の記憶も新しく、さらに住宅密集地では近隣からのもらい火の可能性が100%無いとも言えません。阪神淡路大震災や2016年の糸魚川市大規模火災による延焼も思い出されます。

水害と火災の観点から「建物構造躯体」への影響について表を作ってみました。

■建物構造躯体に対する災害の影響について

水害(洪水、浸水、豪雨など) 火災
木造 延焼時間による
床上浸水すると土台や柱などの構造体と断熱材が濡れてしまい大規模なリフォームとなる 法令に準じた設計施工であれば失火、延焼、類焼にかかわらず躯体は火災の影響は受けにくい。しかし延焼時間が長時間になり火災が躯体に及ぶと躯体強度は低下してしまう
鉄骨造 延焼時間による
浸水には強いが断熱材が濡れてしまうと貼り変える必要がある。またフローリングの張り替えの可能性もある 耐火被覆で耐火性に優れるが延焼時間が長時間に及び鉄骨の温度が火災で上昇すると鉄骨の強度が低下してしまう
RC造
フローリングの被害程度で済むが、地下ピットに浸水した水の排水・乾燥に時間がかかる場合がある コンクリートそのものが不燃材料なので火災には強い

当社ではRC造の注文住宅を得意としていますが、木造(在来工法)や鉄骨造(軽量鉄骨造、重量鉄骨造)まで幅広く自社設計、自社施工を行っています。地域の災害へのハザードマップとお客様のご希望を踏まえ、工法にこだわらず最適なご提案をさせていただきます。